AIの登場で調べ方が変わってきている話

おはようございます。本迫です。

本日は情報の調べ方について書きます。
※あくまで僕個人の例です。

1.どんなときに調べるのかの例示（イメージ）
業務上でも日常でも、わからない分野のことを調べるときには特定の「検索サイト」を使うことが多いと思います。
このような場面を想定してください。
例えば、弊社だと会計事務所なので、「暗号資産に関する税務会計処理」を調べたいとしましょう。
（イメージつけるために書いてるだけでこのあと暗号資産について触れて書いてるわけではないです）

2.これまでの調べ方
以下のような調べ方をしていました。
①まず世間一般でどのように言われているのかを確認する。
「検索サイト」で調べたい用語を入力し検索サイト上位10件～20件程のページを流し読みします。
そうすることで、どういったポイントが一般的に語られているのかを確認していきます。
これをすることで、誰が見ても気づく論点をまず潰していきます。
②ポイントになる論点別に①をやり直します。
ポイントになりそうな用語や項目を見つけたら、①のやり方で洗い直します。
③参考書籍を使う
①や②を調べていく過程で、どのような書籍を参考にしているのかがわかる場合があるので、
あたりをつけた上で参考図書を見に行きます。
実際に書籍を見に行くと似た内容の書籍も見つけられることがあるので、派生的な情報も拾い上げていきます。
有料情報ベースにしないと書かれていない情報の確認目的です。
④税務判断に関する部分は条文確認を行う
税務は法律ありきの世界のため、条文確認を行っていきます。
ここまで調べると、根拠条文を語っている情報がすでに見つかっていることが多いため条文を探すのも容易です。

ざっくり書くと上記のような調べ方の手順をとっていました。
税務会計の世界は、慣習を使うという要素もあるので、世間一般の情報をざっと調べるという部分が
確実に必要になる分野だと私は考えています。なお、他の派生的な調べ方もいくつもあるのであくまで一例です。

3.最近の調べ方
上記の世間一般情報調査箇所を調べるときに「AI」を使うようになりました。
最近のお気に入りはGoogle社の「DeepResearch」です。Geminiの機能の一つになります。
DeepResearchでは、最新情報を検索しながら、論点整理しながら、最後にレポートのような形式で報告してくれます。
このレポートには、どのサイトを参考にしたかも記載されることになるため、
結果的にこれまでの調べ方で担っていた世間一般の情報をざっと調べるという部分を一手に担ってくれる機能になりました。
位置づけとしては、2次情報をとりまとめしてくれた情報という使い方をします。（実質3次情報）
噂のまた聞きみたいなものですね。この段階での情報の信ぴょう性は０です。
実際にはこのDeepResearchで出してくれる情報の精度はなかなか高くなってきている印象があるので、
信用してもいいのですが、我々が仕事として用いるときには1次情報ありきで仕事をすべきなので、
これを根拠にすることはできません。あくまで調べるときの足掛かりとして利用するということになります。

で、1回調べるだけだと、情報不足なレポートがでてくることもあるので、
そのレポートを読んで要点しぼった内容を再度まとめてくるように指示するという事を何回か繰り返します。
そうすると、抜け漏れが少しずつ削れた形で情報がまとめられていくので、
自分用にまとめを作成しつつ、内容を吟味していきます。
後半の確認工程は過去のものと同じになります。最終的には1次情報をもとに判断するところまで確認を行います。

4.さいごに
最近使ってるAIの紹介をしました。少し前は「Perplexity」が情報検索に使えると聞いてたので使ってみたんですが、
これは、軽い気持ちで素早く調べるときに有効です。DeepResearchだとすごく吟味してくれるのでレポートになるまでに
かなり時間を要します。（結果的に適切な確認をする入口として使うときには早いわけですが）
「Perplexity」もどのサイトを参考に答えを出しているかを明示してくれるので、
誤った答えに行き着きにくい点が利点です。（参照サイトが違ってれば当然間違うわけですが）

chatGPT1強の時代は完全におわりAIの競争環境にきているように感じます。
なので、もっとこの分野は進化していくと考えると、会計事務所でAIをとりいれていかねば。という気持ちによくなります。
ただ急ぎ取り入れる必要はないと考えており、取り入れるタイミングは私の中では一つ答えがでております。
現在利用している会計ソフト会社で、AIの機能を採用し始めてからそのAI機能を使えるようにする。
というものです。「製品化」できるレベルまで来たときには、会計ソフトにも組み込まれる。
そういうことです。AI機能負けすると会計ソフトはおそらく一気にユーザーを失う恐れがありますので、
既存の大手会計ソフト会社はどこもこの分野を無視できないと私は考えています。つまり、機能がつくはずだということです。
なので、その会計ソフトによるAI機能ができる前に早期対応として、他社製品を組み合わせればAI環境の構築はできますが、
複数のツールを使うということは、はしごの機能を自社開発したりしなければならずコストが過大になります。
なので、むりにこの段階では算入せず、大手会計ソフト会社が採用してからその機能を利用し始める。
という進み方で全く問題ないように考えています。